狭小敷地への取り組み
渡辺ハウジングでは、敷地を最大限に活用した建物を、様々な手法を用いて建築し、多くの皆様にご満足いただいております。
狭小敷地だから・・・と、お悩みの皆様、諦める前にぜひ一度ご相談ください。
渡辺ハウジングでは、皆様の敷地の持つパフォーマンスを十分に引き出すために、様々な手法を採用いたします。
敷地境界ぎりぎりまで建築する場合に有効な工法です。
建築の際、足場を掛けると敷地境界から50cm離さないといけませんが、建て起こし工法は足場を掛けずに壁を建てるので、通常工法よりも広い床面積でお家を建てられます。
建物の4面のうち、1面のみ建て起こしをすることが可能です。
※敷地境界から柱芯位置まで25cm離れます
※10m以下の長さの壁から有効です
※耐火建築、2×6の構造の場合は対応不可
建物は、先ずは間取りを上手に作ることが大切ですが、立体的に空間を利用することで、より使い勝手が良くなります。
小屋裏や床下の収納は、その階の半分の面積まで造ることができ、高さや深さを1.4mまでに収めると容積に含まれません。
また、屋上を設置するケースも多くなっています。
渡辺ハウジングでは、各居室を最大限に活用できるプランをご提案いたします。
都内で建築計画を立てる場合、建蔽率や容積率は重要な要件ですが、それらと同じくらい気をつけなければいけないのが、道路斜線と高度斜線制限です。
道路斜線は商業・工業系が150％、その他は125％です。
高度斜線制限は第1、2、3種制限と制限なしがあります。
3階建ての住宅を考えた場合、道路境界や北側隣地境界から50cm離して建築しても総3階建てはできません。
斜線制限をクリアして、ご希望通りの建物を建てるためには、半地下の住宅を考えるのも1つの解決策です。
環境の良い住宅地は、用途地域が第1種低層住宅地域に指定されていることがあります。
第1種低層住宅地域では、建蔽率/容積率が40％/80％、あるいは50％/100％となっています。
これに従い、30坪の土地を持っていても1・2階合わせて24坪～30坪しか建てられないという制約があります。
そこで、地下室を考えます。
地下室は容積率に含まれませんので、床面積24坪限度の地域であっても、地下室を含めると36坪まで建てることが可能になります。
戦後、急速に都市化が進み、畑や田んぼだったところを強引に分筆して宅地化が行われました。
変形敷地は、規格系や鉄骨系のメーカーでは十分満足のいく間取りが確保できない、という話をよく聞きます。
渡辺ハウジングでは、2×4工法の特徴を活かして、変形な敷地であっても、敷地のパフォーマンスをできる限り引き出せるプランをご提案いたします。
※お客様はA社でご契約いただいておりましたが、解約され、当社で建築されました。
狭小敷地に建てる住宅であるがゆえに、金融機関はそれぞれ様々な制限を設けています。
Sネット銀行 ⇒ 最低敷地面積40m2以上、建物面積の制限は無し
Aネット銀行 ⇒ 最低建物面積50m2以上、建物面積の制限は無し
B信金 ⇒ 最低建物面積60m2以上、敷地面積の制限は無し
R銀行 ⇒ 最低建物面積50m2以上、最低敷地面積40m2以上
フラット35 ⇒ 最低建物面積70m2以上、敷地面積の制限は無し
